投資信託の「為替ヘッジあり？なし？」どっちがいい？
更新日 2024/01/18
資産運用の中でも、海外株式や債券で運用する投資信託には、同じ商品名で「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」があります。
どちらを選ぶべきか悩む方も多いと思います。
通常、海外株や海外債券などで資産運用する場合、円を外貨に交換して対象銘柄を買うため、
銘柄の値動きの他に為替相場の影響を受けます。
例えば1ドル150円の時に米国株運用の投資信託を150万円購入したとします。手数料は考慮しない場合、米ドルでは1ドル分となります。
その後株価が20％上昇し、投資信託の基準価額が12,000ドルになったとします。
この時に為替相場が1ドル＝200円になっていれば、円換算金額は約240万円と、5割以上増える計算となります。
反対に、同じ期間に為替相場が円高に振れれば、円換算での利益は目減りします。このケースで1ドル＝100円まで円高が進んだ場合、
ドルベースでは利益が出ていても、円ベースでは損失となります。
為替ヘッジとはこうした為替相場の影響を回避（ヘッジ）することです。
為替ヘッジなしを選ぶと為替の影響を受けますが、「あり」の場合には為替の影響がほとんどなくなります。
同じ運用をする投資信託でも、為替ヘッジの有無により運用成績に違いが出てきます。
実際に長い運用実績があり規模が大きい投資信託の成績を見ると、為替ヘッジなしの優勢が目立ちます。
米国株運用の「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株」の過去10年の収益率は、
ヘッジなしが年率17.44％、ヘッジありが10.74％となっています。
1～5年では差はさらに拡大します。
＜為替ヘッジなし＞
＜為替ヘッジあり＞
株式型はいずれも似た傾向があり、債券型も為替ヘッジなしがおおむね優勢となっています。
ヘッジありの運用成果では損失が少なくなく、債券運用で大きな利益を出すのが難しい環境が続いたことに加え、
為替ヘッジのコストも影響しています。
「為替ヘッジありを選ぶ＝為替を回避する為に手間がかかる＝手数料やコストが高い」という仕組みになっているためです。
ただし、為替ヘッジありが常に不利になるわけではありません。
円高が進む、外貨と円の金利差が小さいといった環境下では、為替ヘッジありの魅力が高まります。投資信託の価格変動を抑える効果もあります。
投資信託の為替ヘッジの選択は、運用する資産状況や運用期間などによります。
現役世代など長期の保有が前提ならヘッジなしが基本になってきます。
特に、長期の運用ではコストを可能な限り抑えることが得策です。
為替の変動リスクは積立投資など、購入時期を分散することで軽減もできます。
最近では、外貨建て資産を多く持ちすぎている傾向があるため、一部をヘッジあり商品にするという方法も一案です。
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